令和2年度中学校武道授業(空手道)指導法研究事業を開催
  • 投稿公開日:2021年3月15日
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令和2年度中学校武道授業(空手道)指導法研究事業(主催=日本武道館・全日本空手道連盟・日本武道協議会、後援=スポーツ庁)が、3月13日より2日間、東京都千代田区の日本武道館において、研究者5名、研究協力者3名が参加して開催されました。

本事業は平成27年度より実施され、例年中学校での空手道授業や運動会や体育祭における空手道演武を視察する形式で行われていましたが、今年度は新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、視察形式は行わずに、日本武道館大会議室にて研究協議のみの形式で行われました。

初日の13日は、開講式に続き、本連盟事務局より「中学校武道必修化プラン2021-2023」についての説明、及び来年度から特別支援学校の学習指導要領が改訂され、保健体育の授業に武道が明記されるのにともない、特別支援学校での空手道採用に向けた取り組みの説明がありました。

その後は研究協議(1)として「特別支援学校での空手道授業について」をテーマに研究協力者の佐藤賢一氏(東京都立墨田特別支援学校主任教諭)による研究発表、続いて研究協力者の太田熊野氏(富山県立高岡聴覚総合支援学校教諭)による事例発表がありました。
後半の研究協議(2)では「特別支援学校での空手道授業における課題と今後の取り組み」などについて研究者、研究協力者がグループディスカッションを行いました。

2日目の14日は、研究協議(3)として「創作組手の指導法について」をテーマに学習指導案の確認と検討をし、また全国指導者研修会での実施方法について協議を行いました。最後に研究協議(4)として「次年度研究事業について」、「研究テーマの候補について」の協議が行われ、総括・まとめでは、各研究者より2日間全体を通じての講評を行いました。

現在空手道を実施している中学校は全国で400余校。授業種目としての空手道には、「男女共修、一般体育授業の服装でよい(特別な用具がなくてもできる・低予算)、安全性が高い」など多数利点があり、実施校は着実に増加しております。
全日本空手道連盟では、今後3年間の達成目標として、空手道授業実施校を900校(中学校600校、特別支援学校300校)の達成を目指しています。

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日下修次・全日本空手道連盟理事 事務局長

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吉川英夫・日本武道館理事 事務局長

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小山正辰氏(全日本空手道連盟学校武道推進委員・森ノ宮医療学園ランゲージスクール校長)

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研究協力者による研究発表(佐藤賢一氏・東京都立墨田特別支援学校主任教諭)

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研究協力者による研究発表(太田熊野氏・富山県立高岡聴覚総合支援学校教諭)

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野中史子・研究者(高知市立三里中学校主幹教諭)

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豊嶋建広・研究者(麗澤大学教授)

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参加者の皆さん(1日目)